子育て世代のための賢い教育費の準備方法

こんにちは。
豊田市在住　子育て世代専門FPの馬場康彰です。

子育て世代にとって、
子どもの教育費は大きな負担であり、
将来の経済的な計画において
避けては通れないテーマです。

特に、大学進学を視野に入れると、
まとまった資金が必要となります。

そのため、早い段階から
計画的に教育費を準備することが重要です。

本記事では、
子育て世代が賢く教育費を準備するための方法や
ポイントについて解説します。

１．教育費の現状を理解する

まず、教育費がどれくらいかかるのかを
把握することが重要です。

文部科学省のデータによると、
子どもが幼稚園から大学まで公立学校に通った場合、
全ての費用を合計すると
約1000万円前後かかると言われています。

一方、私立学校に通った場合、
その額は倍以上に増える可能性があり、
大学だけでも私立に通う場合には、
4年間で約500万円から700万円程度が必要とされます。

また、子どもの年齢が進むにつれて
教育費が増加する傾向があります。

特に大学進学時には、
学費に加えて、入学金や教科書代

さらに下宿費用などがかかることもあるため、
早めに準備を始めることが重要です。

２．教育費の準備方法を考える

教育費の準備は、
長期的な視点で考える必要があります。

以下のいくつかの方法を組み合わせることで、
効率よく教育費を準備することができます。

２．１　学資保険

学資保険は、
教育費を確実に積み立てたい場合に
人気のある選択肢です。

毎月一定額を保険料として支払うことで、
子どもの進学時にまとまった金額を
受け取ることができる仕組みです。

特に、保険料払い込み免除特約を付けることで、
親に万が一の事態が発生してしまった場合でも、
その後の保険料の支払いが免除され、
契約どおりに保険金を受け取ることができます。

学資保険は、比較的リスクが低く、
確実に貯蓄を進めたい人に適していますが、
低金利の時代ではリターンが少ないことも
考慮する必要があります。

２．２　積立型の投資信託

投資信託は、リスクを取りつつも、
長期的に資産を増やしたい場合に有効です。

特に、インデックス型の投資信託は、
低コストで市場全体に投資でき、
長期的な運用に向いています。

毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」を利用すれば、
市場の変動リスクを抑えながら資産を増やすことができます。

また、教育費の準備期間が長いほど、
リスクを取って運用することが可能です。

子どもが小さいうちに始めれば、
少額からでも運用を通じて資産を増やすことができ、
大学進学時に必要な資金を効率よく準備できます。

２．３　NISAの活用

NISAは、少額から長期的に積み立て投資を行うことができる
非課税制度です。

年間360万円まで（つみたて投資枠：120万、成長投資枠：240万）の
投資に対する運用益が非課税になるため、
教育費の準備にも最適です。

子どもが小さいうちから投資を始めると、
大学進学時には非課税のメリットを享受しつつ、
資産を大きく増やすことが可能です。

NISAは、元本保証がないためリスクが伴いますが、
インデックスファンドなどの長期運用に適した商品を選ぶことで、
リスクを抑えながらリターンを得られる可能性が高まります。

２．４　iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、老後資金を準備するための制度ですが、
教育費の準備にも役立つ場合があります。

iDeCoに加入している親が節税メリットを受けながら、
将来の老後資金を確保できるため、
その分教育費を別に積み立てる余裕が生まれます。

さらに、所得控除の効果で毎年の税負担が軽減されるため、
教育費の準備に回せる資金を増やすことができます。

ただし、iDeCoは60歳まで引き出すことができないため、
教育費そのものを直接準備する目的には適していませんが、
全体的な家計管理の中で有効に活用できます。

３．教育費の計画的な積立方法

教育費を準備するためには、
早い段階から計画的に積立を行うことが重要です。

以下の方法で、無理のない範囲で積立を進めましょう。

３．１　自動積立を活用する

自動積立は、毎月一定額を自動的に
貯蓄口座や投資信託に積み立てる方法です。

これにより、貯蓄や運用を「習慣化」し、
無意識のうちに教育費を準備することができます。

給与からの天引きや、
銀行の自動振替サービスを活用することで、
積立を強制的に進めることができるため、
支出の優先順位を見誤ることなく、
計画的に教育費を準備できます。

ボーナスを活用する

子育て世代にとって、
ボーナスはまとまった額を
貯蓄や運用に回すチャンスです。

毎月の生活費から積み立てが難しい場合でも、
年に1〜2回のボーナスを活用すれば、
短期間で大きな金額を積み立てることができます。

特に、子どもの進学が近づくにつれて、
ボーナスを活用して不足分を補うことが有効です。

３．３　生活防衛資金も確保する

教育費の積立を進めることは重要ですが、
同時に生活防衛資金も確保しておく必要があります。

特に、子育て世代は何かしらの
予期せぬ支出が発生する可能性が高いため、
緊急時に備えた資金を準備しておくことが大切です。

一般的に、生活費の3〜6ヶ月分を
生活防衛資金として確保しておくと安心です。

４．家計全体を見直す

教育費を効率的に準備するためには、
家計全体の見直しも重要です。

固定費の削減や、不要な支出を抑えることで、
教育費に回せる余裕を作り出すことができます。

例えば、通信費や保険料の見直し、
サブスクリプションサービスの解約など、
小さな節約でも長期的には大きな差が生まれます。

まとめ

子育て世代にとって、
教育費の準備は長期的な計画と賢い選択が求められます。

学資保険や投資信託、
NISA、iDeCoなどのさまざまな手段を活用し、
無理のない範囲で積立を進めることが大切です。

教育費の準備は早ければ早いほど有利なので、
できるだけ早い段階から計画を立て、
家計全体を見直しながら、
将来の大きな支出に備えていきましょう。

いかがでしたか？

最後までお読みいただき
ありがとうございました。